山田招憲のブログ

日本最高齢のブロガー！


--記事抜粋--

しかもこの昇地さん「日本の教育者、教育学者、福岡教育大学名誉教授。教育学・心理学・精神医学のエキスパート」なのだとか。また、100歳からはじめた世界旅行を毎年欠かさず続けている、まさにスーパーおじいさんなのです！

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一目惚れしちゃいました。

理屈ではなく小さな悩みなんて吹っ飛んじゃいます！


まだまだ”ひよっ子”なわたしは更に精進を重ねていかなければ！！
身体の芯から”グツグツ”と火山のエネルギーのような勇気が沸いてきました。





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「顔の見えない相手の言葉は心に響かない」

-北斗晶さんの言葉から-
》》記事はコチラ

箱崎神社

国指定重要文化財

昨今こんなコンビニ業界に関するニュースが大きく報道されております。

-記事抜粋-

会見で思いを語るセブン－イレブンの加盟店店主たち＝経産省で２００９年６月２２日、梅村直承撮影　コンビニエンスストア最大手「セブン－イレブン・ジャパン」（東京都千代田区）の本部が、フランチャイズ（ＦＣ）契約を結んだ加盟店に対し、販売期限が迫った弁当やおにぎりなどを値引きする「見切り販売」を不当に制限したとして、公正取引委員会は２２日、独占禁止法違反（優越的地位の乱用）で、違反行為の取りやめと再発防止を求める排除措置命令を出した。コンビニ各社は２４時間営業の利便性を強みに加盟店に値引きしないよう推奨することが多く、業界に見切り販売が広がる可能性も出てきた。

　これまで値引きできず売れ残った食品は廃棄され、損失のすべてが加盟店の負担となっていた。このため今回の命令を受け一部の加盟店オーナーがセブン社を相手に、見切り販売できていれば得られたはずの利益を返還するよう求め提訴する。

　公取委の調べでは、セブン社のＦＣ契約では加盟店が販売価格を決めることができるにもかかわらず、「価格競争や売り上げの低下を招く」などの理由で見切り販売を事実上禁じていた事例が３０～４０件あった。加盟店に本部の経営指導員らが「（見切り販売を）やめてください」「契約更新できませんよ」などと伝えたという。

　商品を廃棄した場合、加盟店が原価分を全額負担するが、本部は負担しない。見切り販売できれば加盟店の負担は、廃棄するより減らすことができる。

　公取委は、セブン社が取引上の強い立場を利用して圧力をかけ、…

》》続きはこちら


これはセブンの問題だけではなく、
以前からあったコンビニ業界全体の問題です。

流石に見切り制限はないので、
やり過ぎということですね。

ただ以前の記事にも書きましたが
”どん兵衛”原価がドラッグストアーの売価より高いとか
独占禁止法にひっかかる問題は元より
様々な問題が隠れています。

開店１０周年を記念して、
”コンビニオーナー物語”
でも書いていこうかな～。






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スーパーモデルを目指している
意識の高い素晴らしい方でした。

”夢は叶えるためにある”

再確認できました。